公式文書作成に必要な基礎力を確実に習得
公式文書のためのライティング基礎研修
- テーマ
- ビジネス・問題解決スキル コピー・ライティング・文章力 企画・資料作成・プレゼン
- 形式
- オンデマンド
- 対象者
- 新入社員 若手社員 中堅・マネージャークラス

講座概要
「正しくても伝わらない文書」を作り続けていませんか?
ビジネス・コミュニケーションでは、「テキスト」での意思疎通が多いといえます。文字として残るため、時間が経ってから指摘されることもあります。 特に公式な文章は、社内外の目も厳しくなります。リリース文書や、謝罪文、IR資料、議事録など、社外に公開する文書は、適切な文章、表現が求められるものです。最近では、SNSによって多くの人の目に触れる可能性があり、適切な文章を書く力の重要性が高まっています。 これらの公式文章は、書き方を学ぶ機会が多くはありません。そのため、ネット上で調べた断片的な知識をもとに書いてしまいがちです。その結果、不適切な表現になり、内容が相手に伝わりづらくなるだけでなく、「間違っている」「幼稚な表現だ」と指摘され、会社の品位を下げてしまう危険性もあります。 「読み手に過不足なく情報が伝わり、企業・商品・ブランドに信頼を寄せてもらうための文章術」を身につけるためには、考え方、ルールを学ぶ必要があります。その目安・よりどころとして、国語分科会が約70年振りに刷新した「公用文作成の考え方」(文化審議会建議)があります。これは、 ・公用文は、理解や信頼を得て、必要とされる行動を起こすきっかけとされるべきである ・一方向の情報発信であっても、書き言葉によるコミュニケーションとして捉えるとよい ・義務教育で学ぶ範囲の知識で理解できるように書く ・1文が50〜60字程度になってきたら、読みにくくなっていないか意識するとよい ・厳密さを求めすぎない など、民間企業でもすぐに使えるノウハウが詰まっているものです。そこで宣伝会議では、この審議にかかわった講師を招き、公式文章で使える、伝わる文章術講座を開催します。
この研修で得られるもの
- 公式文書に必要な基本的なライティング技術が分かる
- 読み手に伝わる文章の構成方法が学べる
- 正確で簡潔な表現を使うコツが身につく
- 公式文書に適した言葉遣いを理解できる
このような方に最適な研修です
- 公式文書作成のスキルに不安があり、どこから始めればよいか分からない
- 公式文書の内容が堅苦しく、読み手に伝わるか不安を感じている
- 専門的な言葉遣いや正確な表現を使いこなす自信がない
- 業務で求められる文章作成の基準や方法が明確でない
本研修のポイント
ポイント①客観性の高い「言葉のルール」を身に付ける
言葉で意思疎通を図るために必要なものは、共通のルールです。例えば英語と日本語で会話をしても、なかなかわかり合えません。それは言葉のルールが異なるからです。つまり、事実を正確に、効率的に伝えるために必要な「共通のルール」とは、語彙や文法のことです。 そうは言っても、「今さら文法なんて......」「文法が嫌い!」という人もいるかもしれません。そこで本講座では、「積極的に使いたい接続詞」と「使用を避けたい接続詞」や、自分でできる「助詞の使い方のチェック方法」、「主語と述語のねじれを防ぐ簡単な方法」など、客観性が高く、ビジネスで実践できるノウハウを厳選してお伝えします。
ポイント②敬語の多用・誤用は高リスクであることを理解する
かしこまった文章を書こうとするあまり、敬語を過剰に使ってしまうのは、社会人が陥りがちなパターンです。敬語を多用すると、文章がわかりづらくなったり、かえって失礼な表現になったりすることもあります。そこで講義では、正しい敬語の使い方と、それをマスターするための基本的な考え方をお伝えします。
ポイント③チェックしておきたい用語・表記のルール
言葉の選択次第で、読み手の理解度が変わるだけでなく、いわゆる「炎上」を招くリスクもあります。理解しやすい言葉を選択するのはもちろんのこと、読み手に違和感・不快感を与えない言葉を選ぶことも重要です。 また、漢字で書くかひらがなで書くかを悩んだ経験や、送り仮名や同音異字の使い方で迷うこともあるのではないでしょうか。このような、一度は押さえておきたい表現上のルールとポイントをまとめてお伝えします。
講義資料は、類似テーマの講座からの引用で、イメージです。
想定カリキュラム案
時間 | 講義内容 |
第1章 約35分 |
公用文の基本的な考え方
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第2章 約33分 |
表記の原則
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第3章 約65分 |
用語の使い方
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第4章 約28分 |
敬語の使い方
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第5章 約60分 |
文・文章の構成
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想定カリキュラムです。ご希望に合わせてカスタマイズ可能です。詳細はご相談ください。
講師候補の紹介

小田 順子氏
ことのは本舗代表取締役 広報コンサルタント・文章の危機管理コンサルタント 日本広報協会広報アドバイザー ITビジネスコミュニケーション協会理事
1965年生まれ、法政大学大学院博士後期課程(日本文学専攻)満期退学。 東京・中野区役所に15年間勤務し、情報システム課、広聴広報課(報道担当)などを経て、2007年4月に独立。中野区入区前と独立後に、学習塾で国語科・古文科講師を7年間経験した。現在は、国・自治体とその関係団体、大企業など、公益性の高い組織を支援している。文化審議会国語分科会国語課題小委員会で「これからの公用文の在り方」を検討する過程で、有識者として招へいされる。それ以降、毎回のように傍聴する中で、同会での議論に感銘を受け、『令和時代の公用文書き方のルール―70年ぶりの大改定に対応』(学陽書房)の執筆を思い立つ。ほか、著書多数。
当社教育講座・研修に登壇実績がある方より抜粋
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