外注依存から脱却し、戦略を実行できる人材へ
デジタル領域のプロジェクトマネジメント力強化研修
- テーマ
- ビジネス・問題解決スキル デジタル・AI
- 形式
- ワーク型 対面 オンライン
- 対象者
- マーケティングコミュニケーション担当者 新入社員 若手社員 中堅・マネージャークラス 部長・経営層
講座概要
外注依存から脱却し、DXを内製で成功させるプロマネスキルを習得
多くの企業がDXを進める中で、実行フェーズは外部パートナー任せになっていませんか？本研修では、デジタル施策を「自社主導」で推進できるプロジェクトマネジメントスキルを体系的に学びます。データ基盤構築やシステム導入、MA運用など、専門知識を持つ外部人材と協働しながらも、自社の意思で意思決定を行うための要件定義力・合意形成力・課題特定力を養成。外注に頼らず、スピードとコストの最適化を実現できるPM人材を育成します。
この研修で得られるもの
- デジタル施策を自社主導で推進するプロジェクトマネジメントスキル
- 外注先との対等な交渉力と要件定義力
- DX推進に必要な課題特定・構造化スキル
- 全社を巻き込む合意形成とリーダーシップ
- プロジェクト内製化を実現する実行計画設計力
このような方に最適な研修です
- DX推進・デジタル施策の担当者、プロジェクトマネージャー
- 外注任せのプロジェクト進行に課題を感じる方
- 組織横断でDXを推進する必要があるマネージャー
- デジタル施策を現場主導で実施していきたい現場層
- 社内でデジタル施策を内製化したいマネジメント層
本研修のポイント
ポイント１：現場で成果を出すための“実践的プロジェクトマネジメント”を体系化
DX推進プロジェクトを成功に導くためには、単なる進行管理にとどまらず、
「目的の明確化」「関係者間の調整」「リスクの事前検知」「実行段階の意思決定」までを一貫してマネジメントできる力が求められます。
本研修では、デジタル領域のプロジェクト特有の複雑性を踏まえ、
要件定義・WBS設計・ステークホルダー管理・品質評価・リスクマネジメントといった実務プロセスを段階的に整理。
理論と現場実務の両面から、再現性のあるプロジェクト推進力を習得します。
日常業務で即活かせる「実務基盤スキル」を体系的に身につけることが目的です。
ポイント２：自社主導でデジタル施策を推進するための体制設計と実行フレームを理解
多くの企業が直面している「外注任せ」から脱却し、自社のリソースを活かしてプロジェクトを動かすには、
組織・プロセス・判断の３つを整えることが不可欠です。
本研修では、まず自社の現状構造（意思決定・役割分担・進行体制）を整理し、
どの段階で社内主導の推進力を発揮すべきかを明確化。
さらに、実行段階で必要となる社内調整・関係者巻き込み・課題管理・成果検証のプロセスをフレームとして解説します。
これにより、外注に頼らず自社の戦略を実現できる「内製型プロジェクト推進」の考え方と方法論を身につけます。
講義資料は、類似テーマの講座からの引用で、イメージです。
想定カリキュラム案
| 時間 | 講義内容 |
| 第1章 |
外注依存から脱却するためのDXプロジェクト設計
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| 第2章 |
現場を動かすプロジェクトマネジメント実践
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| 第3章 |
内製化を支える組織設計と推進リーダーシップ
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想定カリキュラムです。ご希望に合わせてカスタマイズ可能です。詳細はご相談ください。
講師候補の紹介
後藤 洋平氏
株式会社ゴトーラボ 代表取締役
予定通りに進まないプロジェクトを"前に"進めるためのフレームワーク「プロジェクト工学」提唱者。大学発商品企画販売立ち上げ、三次元高速試作サービス、アート＆クラフト事業、HR事業、SaaS導入プロジェクトなど、ジャンル問わずにプロジェクトに取り組んできた、プロジェクト男。大小あわせて100を超えるプロジェクトの経験を踏まえつつ、設計学、軍事学、認知科学、マネジメント理論など様々な学問領域を参照した理論の構築を目指している。1982年大阪府生まれ。2006年東京大学工学部システム創成学科卒。
前田 考歩氏
プロジェクト・エディター
自動車メーカーの販売店支援兼グリーンツーリズム事業、映画会社のeチケッティング事業、自治体の防災アプリ、保育園検索システム、魚の離乳食的通販事業、テレビCM制作会社の動画制作アプリ事業など、様々な業界と製品のプロジェクトマネジメントを行う。 プロジェクトに「編集」的方法を活かした、プロジェクト・エディティングの提唱、実践を行っている。企業のソリューションを活かした見込客発掘・育成を目的とした、セミナー・ワークショッププログラムの企画、設計も行う。宣伝会議では、「Web動画クリエイター養成講座」、「展示会出展実践講座」、「見込客を顧客に育成するセールスコンテンツ講座」などの講師を担当する。著書として、『予定通り進まないプロジェクトの進め方』（共著、2018年、宣伝会議）。
清水 久三子氏
株式会社AND CREATE 代表
1998年にプライスウォーターハウスコンサルタント（現IBM）入社後、企業変革戦略コンサルティングチームのリーダーとして、多くの新規事業戦略立案・展開プロジェクトをリード。大規模・長期間の変革を得意とし、高い評価を得た。 「人が変わらなければ変革は成し遂げられない」との思いから、専門領域を徐々に人材育成分野に移し、人事・人材育成の戦略策定・制度設計・導入支援などのプロジェクトをリード。2005年に当時の社長から「強いプロフェッショナルを育ててほしい」と命を受け、コンサルティングサービス&SI事業の人材開発部門リーダーとして5000人のコンサルタント・SEを対象とした人材ビジョン策定、育成プログラム企画・開発・展開を担い、ベストプラクティスとして多くのメディアにも取り上げられた。 2013年に独立。執筆・講演を中心に活動を開始。年間４冊を超えるビジネス書の執筆や全国での講演・講師活動を行う。2015年6月にワーク・ライフバランス、ダイバーシティの実現支援を使命とした会社を設立。創造性と生産性を向上させるスキルアップのプログラムの提供を開始。日経新聞やビジネス誌、東洋経済オンラインなどでの連載・寄稿も多数。 講師としては、コンサルタント経験とIBMを変革に導いたノウハウを凝縮した実践的なプログラムに高い評価を得ており、日本能率協会、大前研一ビジネス・ブレークスルー、日経ビジネススクール、日経BP主催セミナー、宣伝会議、世界最大動画教育プラットフォームUdemyなどで看板コースを多数持つ他、SMBCコンサルティング、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、みずほ総合研究所など大手銀行系の研修提供会社で講師をつとめ、高い集客と満足度を得ている。
谷 益美氏
株式会社ONDO代表
香川県生まれ。香川大学卒。建材商社営業職、IT企業営業職を経て2005年独立。早稲田大学ビジネススクール、岡山大学で非常勤講師。NPO法人日本コーチ協会四国チャプター相談役。NPO法人国際コーチ連盟日本支部顧問。専門はビジネスコーチング及びファシリテーション。 企業、大学、官公庁などで年間200本超のファシリテーティブな場作りを行う。15年、優れた講義を実施する教員に贈られる「早稲田大学 Teaching Award」を受賞。著書に、『リーダーのための！ファシリテーションスキル』（すばる舎）がある。
木部 智之氏
デロイト トーマツ コンサルティング ディレクター
横浜国立大学大学院環境情報学府工学研究科 修了後、2002年に日本IBMに入社。数々の炎上プロジェクトの火を消し、エグゼクティブ・プロジェクト・マネージャーに。18年よりパナソニックのソリューションビジネスの立ち上げに従事し、パナソニック コネクトのカンパニー役員をつとめた。22年9月より現職。これまで、プロジェクト現場に従事する傍ら、人材育成にも力をいれており、社内外でビジネススキルや仕事術に関する研修やセミナーを実施。東洋経済オンライン、プレジデントオンラインにも記事を多数執筆している。著書に、「プロジェクトのトラブル解決大全」（KADOKAWA）、「入社1年目のビジネススキル大全」（三笠書房）。
当社教育講座・研修に登壇実績がある方より抜粋
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導入企業の声
KDDI サービス開発３部
デザインにもフレームワークがあり、言語化できるものであると理解できたのは大きかったです。その他にもたくさんの収穫がありました。 例えば、今回はクリエイティブ面での講義を依頼していたので、講師の方が現役のコピーライターやデザイナーの方でした。その方々から直接、依頼やオリエンのポイントを聞けたことが大きかったです。
みずほ銀行 リテール・事業法人カンパニー 個人業務部、法人業務部
書く場合は、相手と対面できないため、「読み手がどの程度理解しているか、どういう場面でこの文章を読むのかをあらかじめ想定し、伝える表現を練り上げる必要がある」という心構えの違いを知ることができました。この学びによって、これまで文章を書く際に感じていたモヤモヤを解消することができました。
横浜市役所 政策局 シティプロモーション推進室 広報戦略・プロモーション課
研修で学んだ「『お客様を笑顔にします』という抽象的な表現だけではあらゆる企業にもあてはまってしまうので、抽象的な言葉だけではなく、未来にどうありたいか、現状どういった事実があるかなど、具体的な言葉で価値規定をすることが重要である」ということをしっかりと再確認して議論をおこなったことで、横浜市らしいブランド提供価値を構築する、という共通意識のもとにアイデア提案や、アイデアに対する各自のフィードバックを行えました。
WWFジャパン ブランドコミュニケーション室 室長
学んだことは、大きく以下の3点が挙げられます。 1スタッフ内で「情報流通構造」が共通言語化した 2「情報流通構造」を考えることの必要性を理解し、キャンペーンプランやコミュニケーションプランにおいて必須となった。期初の各計画に組み込まれた形となった 3具体的には、ただ発信するのではなく、メディア特性に合わせた起点メディアの検討、タイミングやメッセージの精査、研修で学んだニュースバリューのメソッドを意識した切り口の創出などをもとに、より良い成果につながる予感を覚えるプランニングできるようになった
スターバックス コーヒー ジャパン ブランドデザイン&クリエイティブコミュニケーションチーム
研修中は、皆が楽しくかつ前向きに受講でき、メンバーの参加意欲の高まりが感じられました。後日集約した受講者のフィードバックでは、「いつも一緒に仕事をしている皆と一緒に受講できたことがよかった」「お互いに成長し合える実感があり、とてもスターバックスらしい研修でした」「目指す地点とたどり着くアプローチの共有ができました」「共通言語ができたことで、日頃のプロジェクトがよりスムーズに進むようになりました」といったポジティブな声が多く寄せられました。
NTT東日本 ビジネスイノベーション本部 マーケティング部
課題によってコラムが執筆できるようになったので、Biz Driveに十数本記事を掲載することができました。また、その記事の中でも実際に流入が増えた記事もありました。調べてみると、研修内で教わった「SEOを意識した記事」を社員が実践し、それが実際の数値としても現れた結果でした。
楽天 マーケティングディビジョン クリエイティブデザイン戦略部
「クリエイティブを学ぶ機会がないまま実務に向き合っていましたが、今後は研修で学んだ型を活かします」、「型を活かすときに、うまく使えたのか、使えなかったのか、という良し悪しの判断基準が分かった」、「（非クリエイター セールス、マネジャー、ストラテジストだから）クリエイティブ・ディレクションは関係ないと思っていたけれど、プレゼンや資料作成に活かせる」といった反響があり、こちらとしても手応えを感じました。
ユナイテッドアローズ CHRO・人事本部長
ファッション業界に特化して開発していただきましたので、事例や演習がすべて自分たちにフィットしていた点は他の研修にはない大きな点でした。「うちの場合は……」と咀嚼する必要がなく学べるため、理解までの間に無駄な工数がなくなり受講する社員の頭の中に、学びがスッと入っていっているように感じました。
ユニファースト デザイナー・営業
講義ではさまざまな気づきを得ただけでなく、自主提案をしようという空気が生まれ、社内のチームワークも強化するいい機会になった。またプレゼンでは、実際に商品化につながるアイデアも出され、現在実用新案を出願している。他チームも驚かされるようなプレゼンが多く、現場に眠っていた可能性を見つけられた。
岡山大学 国際部国際企画課
岡山大学の強みや特色が何か、私を含む参加者全員が考え、キャッチフレーズで表現し、意見交換ができたことが良かった。それぞれの日々の業務について「積極的に情報発信できているのか？」と自問自答する頻度が高まりました。
金沢市経済局 金沢市経済局 ものづくり産業支援課長
入居者の要望を洗い出していく中で生まれた研修を実施できたため、参加者の9割以上が手ごたえを感じた。施設の認知度の向上や利用のきっかけ、参加者の交流の場としても活用してもらうことができました。
ローソン 営業戦略本部 広告販促部
コピーへの意識が高まったことで、コピーの見せ方をより考えられるようになったメンバーが続出しました。見せ方まで思考することによって、デザインへの意識も高まり、オリエンテーションは明確になりました。結果として、外部クリエイターがさらにクオリティの高い販促資材を制作しやすくなるという好循環も生まれています。
東愛知日産自動車 ディーラー
講師の話の分かりやすさが印象的でした。顧客との関係構築や、販促物の反応率を高めるための難しい話も、日常的な言葉で簡単に説明してくれる。それでいて全ての内容が汎用性の高い、役に立つものでした。
東洋合成工業 環境安全部
“メディア対応への失敗”をイメージできたことで、現場トップの社員を中心に意識が変わりました。研修後すぐに、事故発生時のメディア対応を的確に行うための、より精度の高いマニュアルを作れました。指示がないと動けない社員が減りました。
KANKO セールスプロモーション
毎回、異なる課題解決法を考え、実行し、クライアント様に貢献していく仕事は、実は自分たちにしかできない価値のあることで、ノベルティ・プレミアムなどのモノ代のほかに、プランニング費をいただく価値があるということです。意識の面で変化の表れた社員が続出したことで、利益率も向上しました。
